個人宅や会社の屋根・空きスペース等にソーラーパネルを敷地内に設置し発電された電力を所有者が自家消費を行う自家消費型太陽光発電。2020年に電力の固定価格買取制度（FIT制度）が自家消費を前提にする内容に改定されたことから、自家消費型太陽光発電の需要が増加しています。

また企業が抱えているエネルギーに関する3つの課題
「CO2削減への取組み」「原油価格の高騰や世界情勢の緊迫化による電気料金の高騰」「自然災害への備えとして非常用電力の確保」の解決策として電力供給を外部に頼らない自家消費型太陽光発電の導入を検討されている企業様が増加しています。

当社は、現地調査から施工（受変電設備の改造含む）、連系まで責任をもって全国対応いたします。

・自家消費太陽光の調査・設計から発電開始までワンストップ対応
・PPAモデル、自己投資型、補助金申請の提案
・使用前自己確認試験（新ルール）対応！
・野建て太陽光発電所は、造成から特別高圧連系まで全国展開
・受変電設備（キュービクル）の改造に伴う、設計、盤製作、施工、資機材調達も可能

太陽光発電のメンテナンスは、「電気事業法」と「改正FIT法」で義務化されており、対象になっている太陽光発電所がメンテナンスを行っていない場合、「認定取消」などの措置を受ける可能性があります。

更に経年劣化による「太陽光モジュールの発電効率の低下」、故障による修理費用の「支出」や、発電量低下による「利益減少」、またメンテナンス不備による「第三者への損害」などのリスクもあり太陽光発電のメンテナンスは行うのが必然と考えております。また一般的な工場における各種電気設備においてもブレーカやヒューズの点検などメンテナンスは欠かせません。

当社は専門の知識を持ったスタッフが責任をもってメンテナンスを行い、全国対応いたします。

・工場の各種設備機器
・太陽光発電設備
・スマートグラスを利用したメンテナンス業務・IT記録
・赤外線ドローンを使用した不良パネル調査
・他社では実施していないパネル内部の抵抗測定により、通常の検査では発見できない不良を調査
・INカーブの記録

太陽光発電設備を稼働させるにあたり、国の定める安全基準を満たしているか確認する作業として「使用前自己確認」を行う必要があります。

以前は「10kW〜500kW未満」が対象でしたが、2023年3月から「10kW以上2,000kW未満」の太陽光発電が対象となっており、既設の太陽光発電所の設備変更にも、変更内容によっては実施する必要があります。

当社では、試験の実施から試験報告書の作成、保安監督部への提出まで一気通貫のサービスをご提供いたします。

・外観検査
・杭試験
・設計、構造確認
・絶縁耐力試験
・負荷遮断試験、負荷試験
・接地抵抗測定
・保護装置試験、総合インターロック試験、制御電源装置喪失試験
・絶縁抵抗試験
など

蓄電池技術の進化と普及により、再生可能エネルギーの利用が増加し、エネルギー効率は向上しています。また、電気自動車等の普及により、バッテリー技術の需要も高まっています。

この両方の分野は持続可能性とエネルギー効率の向上に寄与しており、再生可能エネルギーの普及を支える重要な要素となっています。

当社では、EV・蓄電池事業として下記のサービス提供しています。

・自社設計、製造（特許申請中）
・お客様の電力使用量、使用状況に合わせたオリジナル設計が可能
・EMS（エネルギーマネジメントシステム）も開発
・大型（RFB）～中型～小型の提案が可能
・リユース蓄電池、リユース太陽光パネルシステムも提供

一般電気工事や一般建設工事等の電力関連工事を行っております。

またESCO事業社として、エネルギーコストの削減、環境への配慮、エネルギー効率の向上に焦点を当て、専門知識と経験豊富なスタッフが、お客様の要望にあわせた持続可能なエネルギーソリューションを提供いたします。

お気軽にお問い合わせいただき、あなたのビジネスに適したエネルギーソリューションを一緒に探りましょう。